プレコンセプションケアとは

不妊症の治療について


Q10 妊活しても妊娠をしない場合はどこに相談すればいいのでしょうか?

  • 妊活後、年齢に応じて半年~1年経過しても妊娠が得られない場合は、産婦人科医にご相談ください。特に、35歳以上の場合は6か月を目安に早めの受診が推奨されます。 

 

不妊の診断と不妊治療のサポート

関節リウマチの疾患活動性がコントロールされた状態で妊活を開始し、半年から1年経過しても妊娠が得られない場合は、産婦人科医に相談してください(Q6家族計画の相談 参照)。あなたとパートナーの「妊娠する力」について検査をして、妊娠が得られない要因を確認していきます。また、2回以上流産を繰り返す場合は、より詳しい検査をして、原因を確かめていきます。

生殖補助療法(ART)について

妊娠が得られない原因によって、生殖補助療法(assisted reproductive technology : ART)を検討していきます。生殖補助療法とは、採卵により卵子を体外に取り出し、体外受精させた卵を子宮に移植する体外受精などです。また、疾患活動性が高い場合や、妊娠時の服用が望ましくないリウマチ治療薬を服用している女性などでは、卵子を凍結保存しておくことも可能です。

関節リウマチの疾患活動性が安定していれば、生殖補助療法を安全に行えることが示されています1)。また、産婦人科とリウマチ専門医が連携し、プレコンセプションケアとして妊娠前から計画的に管理することが推奨されています。日本では、2022年以降、保険適用が継続・定着しており、治療へのアクセスが向上しています。日本産科婦人科学会が、2023年に国内で実施された体外受精で生まれた子どもが、前年より7842人増の8万5048人となり、過去最多を更新したとする調査結果を発表しており2)、これは生まれた子の8人に1人に相当します。これは、公的医療保険が適用されたことにより、体外受精を受けやすくなったことが影響していると考えられます。生殖補助療法を専門に行っている産婦人科医については、産婦人科医にお尋ねください。

  1. Lockshin MD: Best Pract Res Clin Obstet Gynaecol 2020; 64: 85-96

  2. 読売新聞オンライン、体外受精で生まれた子供、8人に1人…公的医療保険適用でハードル下がる、2025年8月29日

 

2026年8月作成 / JP-CZ-2500057_2